2017,08,30
近畿経済産業局では「関西スマートエネルギーイニシアティブ」の活動の一環として、この度「スマートエネルギー推進セミナー」を開催いたします。
本セミナーでは、スマートエネルギー分野へのＩｏＴ技術、ＡＩ技術のエネルギーシステムへの適用可能性を探りたいと考えています。
※平成２９年度「関西スマートエネルギー推進事業」は、大阪科学技術センターが受託しています。
【開催概要】（募集チラシ）
日 時 平成２９年 ９月２２日（金）１０時３０分～１２時３５分（受付開始１０時～）
会 場 インテックス大阪内 センタービル２階 SE-S 特別講演会場
（大阪市住之江区南港北1-5-102／最寄駅 ニュートラム「中ふ頭」駅）
基調講演 「AI技術の進展～産総研人工知能研究センターの現状と展望～」
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
人工知能研究センター首席研究員 西田 佳史 氏
企業事例
講演①「パナソニックのIoT・AIに関する取り組みについて」
パナソニック株式会社 エコソリューションズ社
エナジーシステム事業部 新事業推進センター所長 磯崎 典夫 氏
講演②「センシングデータ流通の課題と対応・データ取引市場の創出に向けた動き」
オムロン株式会社 技術・知財本部 SDTM推進室 政策渉外担当 村上 英明 氏
講演③「AI（人工知能）が変える太陽光発電システム」
株式会社FKAIR（藤崎京都人工知能研究所） 取締役COO 尾藤 美紀氏
主 催 経済産業省 近畿経済産業局、（一財）大阪科学技術センター
参 加 無料
定 員 ４００名
お申込み方法（9月15日締切）
近畿経済産業局ホームページよりお申し込みください。
＜ご注意＞
セミナーのお申し込みは、インターネットからのみ受け付けております。
お申し込みの際に、必ず「申し込み完了画面（受講票）」を印刷して、当日受付にご提出ください。
尚、同セミナーは同時期にインテックス大阪で開催中の「関西スマートエネルギーWeek2017（リード・
エグジビション・ジャパン主催）」の一部として開催いたしますので、「関西スマートエネルギーWeek2017」
仕様の招待状を、本セミナーお申し込みの皆さまに、ご登録のメールアドレス宛に発信いたしますので、そちらも
併せてお持ちください。
※招待状の発信は、9月15日以降の予定です。
※招待状と引き換えに、「関西スマートエネルギーWeek2017」の展示場入場バッジをお渡しいたします。
※「関西スマートエネルギーWeek2017」の招待状とは別です。
※セミナー会場へは、「SE-S」マークを目指してお越しください。
事務局
〒550-0004大阪市西区靱本町１－８－４
（一財）大阪科学技術センター 技術振興部 東、大原、生駒
電話０６－６４４３－５３２０ E-mail: ostec04@ostec.or.jp
当センターへのお問い合わせは、お名前、ご連絡先、ご質問内容を明記の上、下記までお寄せください。
お寄せいただいたお問い合わせにはなるべく迅速な回答を心がけていますが、数日かかる場合もございます。予めご了承ください。
〒550-0004 大阪市西区靭本町１丁目８番４号
一般財団法人 大阪科学技術センター
電話 （０６）６４４３－５３１６
＜貸会場に関するお問い合わせ＞
電話 （０６）６４４３ー５３２４
当財団は、事業活動を通じて得た個人情報について、その適正な取扱いと管理の重要性を認識し、以下の方針に基づいて個人情報の保護に努めてまいります。
当サイトに掲載している全ての情報（記事・映像・写真・商標・イラストなどの著作物およびサイトデザインも含む）の著作権その他の権利は、特に個別の表示がない限り、一般財団法人大阪科学技術センターまたは原著作権者その他の権利者に帰属します。
著作権法で特別な定めのある場合を除き、当財団及びこれら権利者の事前の承諾を得ることなく、掲載内容を無断使用・複製・転載することをお断りします。
当サイトへのリンクを希望される場合には、必ず事前に当財団へご相談くださいますようお願い申し上げます。
当サイトご利用者からのメールや不正なアクセス等により、当財団に損害、損失および費用が発生した場合、これらの賠償を請求させていただくことがあります。
当サイトに掲載の内容につきましては細心の注意を払っておりますが、利用者が当サイトの情報を用いて行う一切の行為及びその結果について、当財団は理由の如何を問わず責任を負うものではありません。
また、当サイトのご利用により、あるいはご利用になれなかったことにより発生しましたいかなる損害損失につきましても、当財団では一切責任を負いません。
当サイトは、予告なしにその内容を変更し、又は削除する場合があります。あらかじめご了承ください。
当サイトから、または当サイトへリンクしている当財団以外の第三者が運営するWebサイトについて、その内容及びご利用によって発生した損害につきましては、当財団は一切の責任を負いません。
