2019,01,09
□テーマ:「中国のハイテク事情と、台湾、我国の対応」
□日 時: 平成31年 1月22日(火) 14:00~
□場 所: 京都テルサ 西館3階 第2会議室(京都府民総合交流プラザ内)
□内 容:
講演 「中国IC産業Fundと日本の産業革新機構」
紺野 大介 氏(一般社団法人 創業支援推進機構(ETT)理事長、
中国・清華大学 招聘教授、北京大学 客座教授)
講演 「米中貿易摩擦の渦中にある台湾ハイテク産業の課題とチャンス」
※日本語にて講演
陳玠甫 氏 Jeff Chen, Ph.D.(国立台湾大学 管理学院 大学院
商学研究科 教授、京都大学 高等研究院 iCeMS物質細胞統合
システム拠点 客員教授)
基調講演「2019-2020の半導体は堅実成長を維持する!〜米中貿易戦争で変化
する世界の構造」
泉谷 渉 氏(株式会社産業タイムズ社 代表取締役社長)
※17:30-18:30 交流会 (名刺交換会)がございます。
場所:京都テルサ 東館1階 レストラン朱雀
□参加費:
講演会/HAB研会員は無料、非会員は5,000円
(お問い合わせは直接、HAB研事務局;西河まで)
交流会/会員・非会員とも2,000円
※HAB研会員については下記の詳細をご覧ください。
http://www.npo-hab.org/030.html
□主催:NPO法人 高周波・アナログ半導体ビジネス(HAB)研究会
□参加お申込み:下記URLよりお申込下さい。
URL: http://www.npo-hab.org/050.html (最新情報を随時、掲載しております。)
※定員(60名)に達し次第、締切らせていただきます。
□お問い合わせ先
HAB研事務局担当:西河
TEL:075-681-7825 E-mail:h-analog@npo-hab.org
最近、米国が通商法301条を発動、「米中貿易摩擦」が激化し「米中貿易戦争」へとエスカレートしている状況です。特に中国のハイテク関連の新産業開発に対する投資と熱意、そしてそれに伴う進歩については、正しく激動の時代を迎えているとの認識を新たにします。高まりつつある中国の存在感と脅威論。そこで今回は「中国のハイテク事情を知り、いかに対処すべきか?」を日台連携のテーマとして取り上げ、セミナを開催することにしました。
昨年のHAB研第50回の記念講演では、ご高名なジャーナリストである泉谷氏より大変インパクトある講演をいただきました。そこで今回も再度お招きして、「中国のハイテク事情(電子デバイス・半導体事情)」について講演を頂きます。更に台湾と我国の新産業創出で活躍し、高い見識をお持ちの方2名を講師としてお招きし、その激動の中で「台湾や我国がいかに対処すべきか」について講演をいただきたいと思います。
活発な討議を期待し、皆様のご参加を心よりお待ち申し上げます。
2024,10,31
【他機関イベント】第19回 原子力機構報告会 原子力による新たな価値の創造に向けて ~原子力科学のユビキタス化で未来を切り拓く~(11/21開催)2024,10,30
【他機関イベント】イノベーションストリームKANSAI 8.0を開催します !! 11月28日(木)、29日(金)10:00~17:00〈参加無料・申込必要〉2024,10,30
【他機関イベント】〈大阪大学工学研究科 テクノアリーナ・インキュベーション部門〉生体・バイオ工学&フォトニクス・センシング工学 -グループ ジョイントフォーラム- テクノアリーナ発・分野横断型研究の開拓に向けて(11/14開催)当センターへのお問い合わせは、お名前、ご連絡先、ご質問内容を明記の上、下記までお寄せください。
お寄せいただいたお問い合わせにはなるべく迅速な回答を心がけていますが、数日かかる場合もございます。予めご了承ください。
〒550-0004 大阪市西区靭本町1丁目8番4号
一般財団法人 大阪科学技術センター
電話 (06)6443-5316
<貸会場に関するお問い合わせ>
電話 (06)6443ー5324
当財団は、事業活動を通じて得た個人情報について、その適正な取扱いと管理の重要性を認識し、以下の方針に基づいて個人情報の保護に努めてまいります。
当サイトに掲載している全ての情報(記事・映像・写真・商標・イラストなどの著作物およびサイトデザインも含む)の著作権その他の権利は、特に個別の表示がない限り、一般財団法人大阪科学技術センターまたは原著作権者その他の権利者に帰属します。
著作権法で特別な定めのある場合を除き、当財団及びこれら権利者の事前の承諾を得ることなく、掲載内容を無断使用・複製・転載することをお断りします。
当サイトへのリンクを希望される場合には、必ず事前に当財団へご相談くださいますようお願い申し上げます。
当サイトご利用者からのメールや不正なアクセス等により、当財団に損害、損失および費用が発生した場合、これらの賠償を請求させていただくことがあります。
当サイトに掲載の内容につきましては細心の注意を払っておりますが、利用者が当サイトの情報を用いて行う一切の行為及びその結果について、当財団は理由の如何を問わず責任を負うものではありません。
また、当サイトのご利用により、あるいはご利用になれなかったことにより発生しましたいかなる損害損失につきましても、当財団では一切責任を負いません。
当サイトは、予告なしにその内容を変更し、又は削除する場合があります。あらかじめご了承ください。
当サイトから、または当サイトへリンクしている当財団以外の第三者が運営するWebサイトについて、その内容及びご利用によって発生した損害につきましては、当財団は一切の責任を負いません。