技術開発委員会、地域開発委員会、エネルギー技術対策委員会、中堅・中小企業技術振興委員会をはじめ、地球環境技術推進懇談会、関西ナノテクノロジー推進会議において、これまで展開してきた各種事業について、国の科学技術基本計画や産業界のニーズに機動的に対応しながら、産学官連携による技術開発力の強化並びに関西地域における知的・産業クラスター形成を促進することを目的に、当センターの技術・情報振興事業を総合的に展開する。
更に事業をより効率的、効果的に推進することを目的として、上記の委員会、懇談会等の幹事会等において、それぞれの新規事業の検討や所管事業の活性化を図り、その効果的な推進体制について検討を進める。
１．技術開発委員会事業
技術開発委員会のもとで従来から推し進めている産学官連携による技術交流、調査研究、共同研究などの活動をさらに強力に推進するとともに、文部科学省、経済産業省、科学技術振興機構（ＪＳＴ）、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）などの国の制度を活用したＲ＆Ｄ事業の研究成果、あるいは大学などの研究シーズについて、産・学・官の技術交流を図り、企業化・実用化を促進支援することによって、関西における新産業の創出に資することを目的に、以下の各活動・事業を進める。
＜委員会活動＞
(1)
技術開発委員会
幹事会を中心に、新規事業として安全・安心を支える科学技術に関し、技術シーズとニーズのマッチングを企図したシンポジウムの開催、研究会の設立の検討を行う。
＜活動内容＞
(1)
五感産業フォーラム
このフォーラムは、平成16年度から３か年計画でスタートした。五感産業を「五感技術を活用し高次なアメニティを追求する産業」ととらえ、五感技術と新たな技術開発パラダイムをコアとして、安全・安心、健康な社会形成を促進するため、生活を支える既存産業がさらに高次な産業へと発展する可能性について、情報交流、調査研究を進めことを目的としている。平成18年度は、フォーラム活動の最終年度として、その活動を総括するとともに、次年度以降の継続可能性について検討する。また、昨年度までに設置した「音の五感産業研究会」、「色の五感産業研究会」、「センサの五感産業研究会」、「生活五感研究会」の活動を継続する。
「音の五感産業研究会」、「色の五感産業研究会」、「センサの五感産業研究会」については、これまでの活動を締めくくると共に、今後の展開を検討する。「生活五感研究会」については、平成19年度にまたがり、２年間研究会活動を推進する予定である。
(2)安全・安心を支える科学技術シンポジウム
安全・安心を支える科学技術シンポジウムを開催し、安全・安心に係わる学界・公的機関の技術シーズを産業界に開示、マッチングする機会を設けることにより、産学官連携のもと、関西として当該分野に関する取り組むべき新たなプロジェクトの立案を図る。
(3)
次世代フォトニクス情報技術フォーラム
本フォーラムは、平成９年度から８年間にわたって実施してきた「大阪府地域結集型共同研究事業（テラ光情報基盤技術開発）」及び「都市エリア産学官連携促進事業（大阪／和泉エリア）～ナノ構造フォトニクス～」を支援し、これらの成果を広く技術移転するとともに、関連先端技術の動向調査や新たな共同研究プロジェクトの提案を目指して関連分野の産学官の研究者ネットワークの形成を行ってきた。昨年度から新しく名称を変更し、「マルチアイカメラによる安全・安心・快適な社会の実現」を目指して、新しい画像システムの技術動向、社会ニーズ、および今後我が国が必要とする研究開発の方向性を調査するとともに、具体的研究課題について、企業ニーズに基づく参加研究者との共同研究や大阪府立産業技術総合研究所「フォトニックス開発支援センター」と連携した光学素子試作サービス等を行い、光情報技術分野の情報発信拠点としての活動を推進する。
(4)
大阪府地域結集型共同研究事業「ナノカーボン材料活用技術の創成」
（科学技術振興機構委託事業）
平成1７年１月にスタートした本プロジェクトは、当財団が中核機関として５年間にわたり実施するものである。本プロジェクトの目的は、世界最先端のナノカーボン材料合成技術（世界最高水準の高配向カーボンナノチューブ合成技術・世界唯一のカーボンナノコイル安定作製技術等）の大量合成技術を確立するとともに、それらナノカーボン材料の応用開発を推進し、高機能材料(繊維・複合樹脂)、スーパーキャパシタなどの次世代技術を創成することである。
取り組む研究テーマは、①独創的ナノカ－ボン材料の大量合成技術の開発、②高配向カ－ボンナノチュ－ブを用いた高機能材料の開発、③カ－ボンナノコイルを用いた高機能材料の開発である。
本年度は、フェーズⅠの終了年度にあたるため、その目標達成に向けて、より効果的・効率的な研究活動を行う。
(5)
関西地区における重点地域研究開発促進事業に係る業務協力
（科学技術振興機構委託事業）
独立行政法人
科学技術振興機構が設置する研究成果活用プラザ大阪において実施する育成研究等を効率的かつ効果的に実施するための業務協力をおこなう。また、研究成果活用プラザ大阪、同京都と協力し、関西の産業界、大学、地域が実施する産学官連携の研究開発プロジェクトの研究成果の普及を促進するとともに、同機構の活動を産業界に紹介し、企業への技術移転促進のための支援業務を行う。
(6)
特許化支援業務協力
（科学技術振興機構委託事業）
独立行政法人科学技術振興機構が推進する大学などにおける研究成果の特許化支援の業務を関西地区において効率的かつ効果的に実施するため、当該業務に対し協力する。
(7) 独創モデル化フォローアップ業務
（科学技術振興機構委託事業）
科学技術振興機構が実施している「独創的シーズ展開事業（独創モデル化型）」の適用を受けた西日本地域の研究開発型中堅・中小企業を対象に、当該企業の研究成果の把握、他の振興機構諸制度への橋渡しなどの業務を行うとともに、成果の企業化・実用化に向けて、技術交流会などの各種支援活動を実施する。
(8) ライセンス候補企業訪問調査
（科学技術振興機構委託事業）
西日本地区における大学などの優れた研究成果を、開発力を有する企業に技術移転して実用化を図るため、大阪科学技術センターの関連企業を訪問し、企業が必要とする技術ニーズの調査や科学技術振興機構が所有する特許のライセンス活動等の実用化を促進する活動の支援を科学技術振興機構と連携して行う。
(9)
次世代量子ビーム利用ナノ加工プロセス技術の開発
（新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）
本プロジェクトは、数十から数千個の原子からなるクラスターイオンビームを利用し、無損傷ナノ加工技術、および集団イオンの持つ高密度効果により生ずる高い反応性を利用した超高速・高精度ナノ加工技術の開発を行い、ナノ加工プロセス技術の確立を目的としている。本プロジェクトは、民間６社と京都大学、兵庫県立大学との共同研究により、平成１４年度から５ヵ年間の計画で実施しており、今年度が最終年度となる。
(10)日本ライセンス協会（新規事業）
日本ライセンス協会の事務局として、同協会の諸事業の事務、調整等を行う。
(11)国等における公募型研究開発プロジェクトへの提案と推進
国等における公募型研究開発プロジェクトに関し、当財団で実施している各種研究会、研究開発プロジェクト等の成果を活用し、産学官の連携、協力のもとに積極的にテーマ提案を行い、採択テーマに関しては中核機関、管理法人等としての役割を推進する。
２．地域開発委員会事業
国内外の社会経済環境が大きく変化しつつある現状にあって、地域整備や産業技術の活性化に対する取り組みについて新たな方向性を見いだす必要が生じている。このため、地域開発委員会事業においては昨今の環境変化を見据え、今後の近畿圏の再活性化を目指し調査研究、提言を行うと共に、関西地域を中心とした取り組むべき課題の抽出を行う。
＜委員会活動＞
(1)
地域開発委員会
地域開発委員会では、東南海・南海地震や自然災害等、近年ますます危機意識の高まる大災害や事故などの「安全・安心」を脅かす防災に焦点を当て、災害に強い都市づくりや企業防災の啓発などの課題解決に向けたプロジェクト展開を最終目標として、幹事会を中心に活動を行う。
Ｈ１８年度は、関西都心部における企業防災の取り組みに関する講演、ディスカッション等を通じて現状認識と問題認識を深め、課題抽出を行う。
＜活動内容＞
(1)
大阪ベイエリア・都市再生部会
「都市の再生」に貢献する大阪湾ベイエリア整備の検討を重点的に実施する。特に、構造改革特区の導入および規制緩和のあり方など事業推進のソフトインフラ面に着目して活動を行う。具体的には、情報交流活動としてフォーラムや先進事例調査を実施するとともに、実現性の高いプロジェクト提案を行うための研究会活動を推進する。
(2)
住宅産業フォーラム２１
今年度は過去10年間の活動をもとに、これからの10年間を見据え住宅産業における解決すべき課題についていろんな側面から取り上げていく。具体的な活動としてはフォーラム、シンポジウム、視察研修会、研究会を通じ情報発信を行う。
(3)
彩都カルチャーパークへの科学館等整備可能性の検討調査
彩都（国際文化公園都市）は、北大阪の丘陵地に、文化芸術や研究開発、国際交流といった特色ある機能を組み込んだ時代を先導するユニークな都市づくりを目指して、その整備が進められており、ライフサイエンスパークが整備された西部地区に続き、今後は中部地区のカルチャーパークにおいても、その豊かな自然環境の中での国際交流や芸術文化、学術交流等の機能を持った整備の推進が期待されるところである。
本調査では、科学館等をカルチャーパークに整備する可能性を検討することを目的とし、国内における科学館等整備の動向把握、整備にあたっての課題抽出を行うとともに、具体的な基本構想や整備実現に向けたプロセスの検討、実現のための課題検討を行う。
３．エネルギー技術対策委員会事業
関西におけるエネルギー技術対策について、調査研究機能、情報発信・情報交流の場としての機能を活かし、エネルギー技術の諸課題の把握および対策検討を行う。
＜委員会活動＞
(1)
エネルギー技術対策委員会
幹事会を中心に、重要な課題である地球環境問題への対応、ＣＯ2排出量抑制に向けた新たな社会システ
ムやビジネスモデル等の提案に向けた調査研究を実施し、あわせて国の施策に沿った研究開発課題についての技術情報交流活動を中心に展開する。
＜活動内容＞
(1)
都市エネルギーシステム研究会 ～地球温暖化防止に向けて～
本研究会は、平成16年度まで実施したＣＯ2対策部会の活動をさらに深化させ、平成17年度に２年間の計画で新たに発足した。京都議定書は発効されたが、我が国のＣＯ2排出量の削減は遅々として進まず、これまで以上に効果的で総合的な方策を官民あげて導入、推進していくことが求められている。このような背景のもと、本研究会ではＣＯ2排出量の削減に当たって大きな位置を占める"都市"のエネルギーシステムに焦点を当て、技術的視点はもちろんのこと、社会インフラ、仕組み・制度などのマクロ的視点も含めて、今後の都市のあり方について調査、検討を行っている。本年度は２年目にあたり、具体的な方策の検討を進め、２年間の活動総括を行う。
(2)
燃料電池部会
本部会は、各種燃料電池発電技術開発に係わる情報交換を中心として活動を展開している。Ｈ１８年度は関西を中心とした燃料電池への取り組み体制をより一層強化するために統合したニューマテリアルセンターの「燃料電池と水素の基盤技術に関する懇談会」（FCH技術懇談会）との連携を更に深めて活動を展開する。燃料電池部会の活動内容としては、従来の各種燃料電池の情報交換に加えて関連する燃料（水素の製造等）に関する技術開発の方向性とそれらに関する政策等も含めて講演、見学会、技術調査等を行い、技術開発の進展に資すると同時に会員相互の親睦を行う。
一方、FCH技術懇談会では、燃料電池部会の分科会として、固体高分子型燃料電池を中心とする小型燃料電池と関連する基盤技術について講演などを通じて情報交換に取り組むとともに、水素・燃料電池関連の新規プロジェクト提案の活動を行う。
(3)
アドバンスト・バッテリー技術研究会
本研究会は、電力の平準化や地球環境改善に期待される高性能な新型二次電池（アドバンスト・バッテリー）の開発に係わる情報交換を中心に活動を実施している。
今年度は、第２期の第５次事業期間（２ヵ年）の２年目として従来の高性能リチウム電池要素技術開発、車載用リチウム電池技術開発等の情報交換に加え、新型二次電池を中心としたエネルギー変換・貯蔵デバイスに関してユーザーサイドを含めた研究者、技術者相互の連携を深め、学術並びに技術の進歩向上に資する諸活動を行う。
(4)
電磁界（ＥＭＦ）調査研究委員会
今年度は昨年度に完成させた高校教諭向けパンフレットの普及活動と、ＷＨＯ最終報告に合わせて既設の解説書の見直し作業を実施し、普及啓発活動の拡大を図る。
(5)
下水処理施設におけるバイオマスエネルギーに関する調査研究（新規事業）
下水処理施設におけるバイオマスエネルギー利用導入の意義とその可能性について、学界、関西における地方自治体、公的機関等から構成される研究会を組織し、バイオマス利用の現状と技術的課題、動向について調査し、その有効性について検証するためのモデルスタディを行い、新エネルギーの有効利用を促進する。
４．中堅・中小企業技術振興委員会事業
関西における中堅・中小企業の技術振興について、産学官の連携のもと、技術交流、異業種交流、技術コンサルティングを行う。
＜委員会活動＞
(1)
中堅・中小企業技術振興委員会
中堅・中小企業の技術開発力強化並びに国等の施策の積極的な活用展開を図るための方策について検討し、新たな事業の展開を図る。
＜活動内容＞
(1)
マーケット＆テクノロジー研究会（ＭＡＴＥ研究会）
中堅・中小企業が新しい環境に迅速に対応していくためには、異業種・異業態企業がもつ経営ノウハウや技術をお互いに交換し活用しあう事が不可欠である。本研究会では、インターネットを活用する事により、経営課題や技術課題についての解決方法を情報交換する。さらに、産学官連携ネットワークの拡大を図り、その活用方策について研究する。
(2)
ＡＴＡＣ（Advanced Technology Activation Center）事業
民間企業技術系ＯＢを中心とした組織の特徴を活かし、中堅・中小企業が抱える経営改善、品質と生産性の向上、環境問題、自動化生産ライン、新規事業の立ち上げ、新製品の開発とマーケティングなどの諸課題について具体的な解決策を提示し中堅・中小企業の支援活動を実施する。更に、社長懇話会の開催や産学交流マッチングフェアへの出展を通じて、新しい企業とのマッチングを図る。本年度は１５年周年記念行事を行う。
(3)
大阪府委託事業
中堅・中小企業の技術開発に関する調査を行う。
(4)
(社)日本システムハウス協会近畿支部支援業務
日本システムハウス協会近畿支部活動を支援する。
５．地球環境技術推進懇談会事業
本懇談会は、「環境と経済が統合した持続可能な社会を実現する」という国のビジョンに従い、環境を企業活動の重要な戦略と位置付け、参画メンバーが新たな環境ビジネスの実現に向けて取り組めるような活動を展開する。
＜委員会活動＞
(1)
地球環境技術推進懇談会
環境ビジネスを実現するための情報交流、新規テーマ企画立案を進めるため、講演会、見学会等の情報交流を行うと共に幹事会を中心に企画検討を行う。
＜活動内容＞
(1)
循環型社会形成技術・システム研究会
従来のリサイクルの概念（マテリアル＆サーマルリサイクル）に、リユースの概念を進化させた「価値リサイクル」と、新エネルギー等を高度に利用する「エネルギーリサイクル」を提案し、調査、研究を推進している。
本年度は「サステイナブル社会に向けてのリサイクルの新たな課題の抽出」をテーマとして活動する。具体的には、CO2利活用技術、リユースによる資源循環の現状、容器・包装リサイクル法改正論点等の調査研究をおこなう。
(2)
廃棄物処理技術ＬＣＡ研究会
ＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント手法）は、製品やシステムがライフサイクルにわたって環境に与える負荷を定量的に把握する手法であり、これを廃棄物の処理技術分野に拡張させ、汎用的に利用できるソフトウエア開発という形で提示する研究を行っている。
今年度は、この「LCA評価ソフトウェア」の表示機能と操作性の改良を行い《普及版》ソフトを完成させ、環境負荷の少ない廃棄物処理設備の採用と運用に寄与する。また、自治体における廃棄物処理システムLCA評価結果の公表を含むSustainable
Reportなどの提案にも取り組む。
(3)水再生・バイオソリッド研究会（新規事業）
下水道に流入する全ての汚水を水資源として再生すること、汚泥すなわちバイオソリッドを資源として有効活用することを目指し、その最先端技術の調査研究を行う。
本年度は、汚水の高度処理、リン回収、エネルギー回収とその周辺技術（コージェネ、バイオマス発電）等の課題に関する技術開発動向、行政施策を主体に調査研究を行う。
本研究会は、「汚泥管理研究会」を継承・発展し、より幅広い視点で、先進的な技術とシステムの調査研究に取り組む。
(4)
バイオエネ関西研究会
国の１府５省が推進する「バイオマス・ニッポン総合戦略」に沿って、バイオマスのエネルギー変換技術を調査研究すると共に、関西発のバイオマスプロジェクトを発掘するための活動をしている。
本年度から《第２フェーズ》に移行し、普及・啓蒙から個別プロジェクトの事業化支援に活動の軸足を移すと共に、普及が遅れている森林系バイオマスの事業化をアシストする調査研究にも取り組む。また、国等が主催するシンポジウム、講演会等への参画を継続し、会員保有技術の更なる普及に努める。
６．関西ナノテクノロジー推進会議事業
ナノテクノロジーは、我が国の「第２期科学技術基本計画」において、我が国の研究開発投資の重点４分野の一つに位置づけられている。また、アメリカをはじめ世界各国においても取り組みが強化され、熾烈な競争がくり広げられている。
一方、関西においては、ナノテクノロジーに関わる産業、研究機関等が厚く集積している。そこで、関西におけるナノテクノロジーの研究開発と産業化への取り組みを強化・推進していくことを目的に、産学官による分野横断的な組織として、本会議を設置し、関西発の新技術の開発、新産業の創出に取り組む「関西ナノテクノロジー推進会議」を設置している。
＜委員会活動＞
関西ナノテクノロジー推進会議
本推進会議は、平成１３年度に設置し、「関西発の新技術の開発、新事業の創出」に向けた取り組みを積極的に展開し、多数の国家プロジェクトを創出するなど、大きな成果を上げてきた。平成１６年度からは、フェーズ２と位置づけ、産学官のネットワークの維持、各種支援活動の継続を目的とし、研究会による活動を引き続き行ってきた。今年度はフェーズ２の最終年度であり、６年間の活動総括を行う。
＜活動内容＞
カーボンナノ材料研究会
カーボンナノ構造物のデバイス展開へのイメージを調査検討し、産業化への展開を図るため、情報の交流を行うとともに、関連するプロジェクトの情報提供なども実施する。
加えて、種々のカーボンナノ材料が次々と開発される中、これら新たな材料についても取り上げ、その特性などの調査、評価、実用化に向けたアプリケーションに関しても検討を行い内容の充実化を推進する。